女性クエスト × POTENTIALIGHT
CAREER FOR WORKING MOTHERS

「時短だから、昇進はムリ」ではない。評価軸を選べば、キャリアは止まらない。

僕は面談で、時短勤務の方から「時短だから昇進を諦めた」という言葉を何百回も聞いてきました。しかし実際には、時短勤務でも評価される職域は明確に存在し、くるみん認定企業など制度が整った会社ほど時短者の管理職登用に前向きです。壁は「時間」ではなく「情報」にあります。越え方はあります。

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女性クエスト|POTENTIALIGHT
QUEST CAREER FAMILY
01WHY TIME MATTERS

「時短勤務は評価されない」は、制度を知らないだけかもしれない。

僕は人材紹介の現場で、時短勤務の方の転職・キャリア相談を数多く受けてきました。そこで見えたのは「時短だから評価されない」のではなく、「時短勤務の評価軸を持たない会社を選んでいる」ケースが大半だということです。女性活躍推進法の行動計画公表義務・くるみん認定・プラチナくるみんなど、制度は年々強化されています。制度がある会社を選ぶだけで、時短のままキャリアを伸ばせる可能性は大きく変わります。

DATA

時短勤務者は年々増加

厚生労働省「令和5年度雇用均等基本調査」によれば、短時間勤務制度の利用者は増加傾向にあり、育児短時間勤務を導入する事業所は7割を超えます。制度はもはや例外ではなく前提です。

STRUCTURE

評価される時短と、されない時短がある

「時間あたりの成果」で評価する制度を持つ会社と、「在社時間」で評価する会社とでは、同じ時短勤務でも扱いがまるで違います。会社選びの軸を変えるだけで結果が変わります。

POLICY

制度は「触媒」として使える

くるみん認定・プラチナくるみん取得企業は、行動計画で数値目標を掲げているため、時短勤務者の登用実績を開示せざるを得ません。求人票の裏側にある制度を読む力が武器になります。

023 AXES

現在地は「職域 × 制度 × 時間設計」で決まる。

同じ「時短勤務」でも、選ぶ職域・会社の制度・自分の時間設計が違えば、たどり着けるキャリアはまったく違います。まず自分がどの軸で戦えるかを言語化することが最初の一歩です。

AXIS 01

職域|成果が見えやすい仕事か

マーケティング・経理・人事など、成果物や数値で評価しやすい職域は時短でも正当に評価されやすい傾向があります。逆に「その場にいること」が価値の仕事は時短との相性が悪くなりがちです。

AXIS 02

制度|くるみん認定・行動計画の有無

女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画を公表している企業、くるみん認定を取得している企業は、時短勤務者の管理職登用に数値目標を持っていることが多く、実態が伴いやすい傾向にあります。

AXIS 03

時間設計|何時間でどこまで求めるか

6時間勤務でフルタイム並みの成果を求める会社もあれば、時間に応じた役割再設計をする会社もあります。自分がどちらを求めているかで、選ぶべき会社は変わります。

03SELF CHECK

まず、自分の現在地を知る。

15問・約5分。職域・制度理解・時間設計への希望を棚卸しし、5タイプで判定。回答は端末内(localStorage)にのみ保存され、送信されません。

  1. 115問に答える経験・希望する働き方を選ぶだけ。入力は一切なし
  2. 25タイプ判定進路を5分類で言語化
  3. 3狙い目職域と記事へ強み・壁・年収目安・次の一手つきの読み物結果
時短キャリア診断をやる →
登録不要無料・約5分匿名(端末内保存)
JOSEI QUEST SELF CHECK

あなたの進路は、
5タイプのどれか。

時短キャリア継続型フルタイム復帰型管理職挑戦型在宅・フレックス活用型異業種再スタート型
診断をはじめる →
04ARTICLES

時短・復職の現実から読む。

05SUPERVISOR

運営・監修

SUPERVISED BY KAZUKI YAMANE

「制度」と「現場」の両方を見て書く。

山根 一城(株式会社ポテンシャライト 代表)
IT人材業界20年、ギークリー創業を経て現職。個人として通算4,200名のキャリア面談を実施してきた経験をもとに、本メディアの全コンテンツを監修しています。統計値ではなく、面接・面談の現場で実際に起きていることを書きます。
山根一城(株式会社ポテンシャライト 代表)
QUEST CAREER | 個別相談

「まだ子育てとのバランスが見えない」段階でいい。

診断と記事で自分の現在地を把握したら、個別相談で職域と制度の掛け合わせを一緒に整理しましょう。人材紹介の現場だからこそ話せる、求人票に出ない制度の実態があります。

キャリア相談をする 先に適性診断を受ける